予備群（境界型）から糖尿病への進行は、減量・運動・食事の行動変容で大きく防げる。だが対面の集団指導は「届かない・続かない」。デジタルで毎日伴走し、体重・歩数・血糖・食事を見ながらコーチングを最適化して、発症前に止める。
日本は40–74歳に特定健診・特定保健指導を法的に義務化（保険者に実施義務、予算も既にある）。なのに積極的支援の実施率・継続率は低く、紙・電話・対面ベースで形骸化。メタボ該当者に質の高い継続支援が届いていない。Omadaが米国の雇用主課金に乗ったように、日本は“既にある制度と保険者予算”に乗れる。健診結果（HbA1c・腹囲・血圧）起点でデジタル配信し、完了率とアウトカムで保険者にROIを示すのが勝ち筋。
医学生（代謝・糖尿病の臨床理解）×エンジニア（コーチングアプリ／ダッシュボード）×トレーダー（保険者ROIの定量）が噛み合う。出口（課金者＝保険者・健保）が制度で明確。最小の楔は1つの健保とパイロット→積極的支援の完了率・腹囲/HbA1c改善を実データで示し、横展開すること。確定診断・治療は医療機関、本サービスは予備群の予防支援に限定。