運動器疾患は労働損失と医療費の最大級ドライバー。通院理学療法は時間も場所も限られる。スマホの運動プログラム＋（必要時）理学療法士のオンライン伴走で代替し、企業の医療費と休職を下げる。
ゼロではない——「ポケットセラピスト」（backtech）が企業向け肩こり・腰痛ケアで先行、東大×塩野義が慢性腰痛アプリを研究。だが米国の$4B級に比べ規模も普及も初期段階で、整形外科・接骨院はほぼオフライン。「成果連動で大企業に売るB2B福利厚生」モデルは未成熟＝薄く広い空白。
健康アプリ＋B2B2Cの筋がそのまま効く。MVP＝問診で痛みタイプ判定→運動プログラム配信→継続率と痛みスコアを企業ダッシュボードで可視化。差別化は「整形外科クリニック連携」or「高齢者の在宅リハ」。先行のポケットセラピストとどう差を出すかが勝負。